国際銀行家の横暴に対抗していくためには


(転載歓迎(^_^;))

2011年のお正月のCMをたまたま見てて、驚きました。

FUJIFILMのCMでした。

樹木希林や松田聖子、中島みゆきなどのいつものメンバーが出ているから、あー、恒例のフィルムのCMだな、と思ってたのに、何か違う製品を宣伝しているようでした。

 新しい素材を使った、フィルムの発売かな、とも最初思ったのですが、妹が言うには化粧品だと言う。

値段は高いが、実際に使ったこともあり、結構、いいらしいのです。(^_^;)

 時代が変われば、また違う製品を開発して販売しなければ企業として生きていけないんだなー、と感心しました。

 さて、私たちの市民運動も、とてつもなく大きな力をもつ支配層が相手だとわかってきました。

あのアメリカ、そして世界を操っている国際銀行家たちなのです。日本では財閥と言う言い方が一般的だから、国際財閥、と言ってもいいですね。平気で殺人などを行う秘密組織を作っていることから、国際金融マフィアとも呼ばれています。

 まあ、呼び名はさておき、この犯人像は9.11同時多発テロ事件のおかげでわかってきたことだけれど、この支配層に対して、いかに戦っていくか、です。

アメリカなどでの具体的な方法などは下記のツァイトガイスト時代の精神のサイトで、紹介されています。
http://nvc.halsnet.com/jhattori/Zeitgeist/index.htm

 また、1月11日には全世界一斉に、第3弾の映画が公開されます。
http://zmjp.net/home/

 さて現状の金融システムを私たち、市民の手に取り戻していかないといけないのですが、既に買ってしまったアメリカ国債やドル、国民がアメリカに預けているドルなど、どうやって取り戻せばいいのでしょうか。

 また日本は今まで、どれだけのお金をアメリカに貢いだのでしょうか?

 敗戦国なんだから、植民地化され、アメリカにお金をとられるのは当然、ということも言えるのだけど、その自覚さへなかった、私でした。

(^_^;)

 まあ、今までのお金をどうするかは、別の機会に考えるとして、これからの市民ベースの金融システムや関連の社会システムをどう構築していくか、が大きな課題です。

 既存の古いマスコミや企業などでは、到底、太刀打ちできないことはわかってきたので、新しいメディアであるインターネットとその関連企業とともにどういう形で彼らに対抗するシステムを構築していくかです。

 その市民金融システムでは、金利のないシステムをGoogleなどと既存のクレジットカード会社と比較的結びつきが少ないPayPal(e-Bay)などが共同で開発していくのを応援し、それらを市民が積極的に使用して進めていくのも1つの手段かもしれない、と思い始めています。

(手始めはNPOやNGOへの寄付や有料のメール配信などの少額のお金のやりとりを扱うマーケットでの基盤システムづくり:約10年前KDDIのミリセントのように、いろんな会社がチャレンジしたがうまくいかなかった(^_^;))
http://gihyo.jp/news/report/01/paypal2010/0001

マイクロ・ベンチャーキャピタル
7月29日 (水) 午前 【ウガンダ】 1. TechnoServe Uganda ケニアに続いてウガンダでもTechnoServeを訪れる。ウガンダオフィスの代表はErastus Kibuguさん。 社会投資ファンドを立ち上げたいという話...

 なお国際銀行家らはもう既にPROMIS 金融予測システムなど人工知能を組み込んだシステムを9.11時点で開発済みで、それらのソフトを駆使して、9.11テロのシミュレーションや計画および実行をしたものと思われます。

 そしてそれは現在、格段に進歩した人工知能ソフトになっていると思われます。

 それらのソフトがないと、その後の温暖化詐欺など、人智を超えた発想で計画・実行するのは難しいでしょうから。

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 なお最近では、ウィキリークスという組織も作って、9.11のオサマビンラディン氏と同じように利用しはじめている、とも言われています。(^_^;)

 以下に書いてあることが本当だとすると、そこまで巧妙に考えられて作られた組織だと、かなりの眼力をもっていないと見破れません。(^_^;)

ウィキリークス:壮大にして危険な米国政府の詐欺 F・ウィリアム・イングドール

2010年12月10日 掲載2010年12月11日

Wikileaks: A Big Dangerous US Government Con Job By F. William Engdahl

(http://engdahl.oilgeopolitics.net/)

日本語訳
http://satehate.exblog.jp/15596145/

 なお私としてはアサンジ氏は命を奪われない程度、すなわち現体制を決定的に壊すような情報はリークしない、という約束の下で活動している、と考えていて、アメリカ政府が生み出した、とまでは考えていません。

 だからアサンジ氏は現在、9.11事件は自作自演とは考えていない、と言ってるようです。

ただ本当に危なくなったら、その情報もリークするのでは、と思います。

 なお先ほどの市民の金融システムの構築もさりながら、これからはまず、インターネット上でWikiPediaを発展させた、以下のようなWeb3.0としての発展系のサイトの構築も必要になってくるでしょう。

 例えば、WikiPediaの発展系としての、WikiTruthなどの真実を追究した結果を掲載するサイトだったり、

Wikiratingなどの各サイトの信頼性の評価を客観的に行うサイトやWikiCourtなど、9.11事件のような国際間にまたがる国家がからむ事件の裁判を行う裁判所など、などです。

 これらサイト作成にもこんどはWikiPediaの力が必要になってくるでしょう。

いずれにしても、インターネット技術を駆使した、市民サイドに立ったシステムを積極的に構築するように薦め、それらを使っていくようにしましょう。(^_^;)





by rakusen21
| 2011-01-03 04:08
| 時事
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